木造考 |
Meinung ueber Holzbau
Ein Haus hat Spezialschnalle gegen Erdbeben
ホールダウン金物と高耐震住宅 加西市N邸(2000年5月竣工)
当事務所設計による震度7保証の住まい
伊丹市H邸 2003年4月竣工
高耐震保証、ホームネットワーク完備
1987年の基準法改正によって主に市街地に 指定されている準防火地域に木造3階建の建設が 可能になり、木造の設計施工技術が飛躍的に進歩 しました、 いままで日本伝統の木造工法は経験と勘によって 各部分が設計されていましたが、ここにきてやっと 定量的に構造計算によって安全が確かめられる 時代となり、それに伴い各種金物も研究開発されて います、 2003年4月より義務化になった「住宅性能保証制度」は ますます安全性の定量的裏付けを必要とするでしょう、 法律的に構造計算を要求されない、平屋、2階建でも 構造計算をされて、より安全な住まいを提供する ように、私の事務所では指導、実行しています、 今の建築基準法の簡易計算による壁量(筋違)では 計算をすると全く耐力不足です、また足りたとしても 全体のバランス(偏心率)に不都合なケースも多く 見受けられます、また新建築基準法にて複雑なチェックも 要求されてきました、これらは構造計算によると合理的に 解決出来る方向にあります。 一般の設計事務所におかれても是非、構造チェックを されるようおすすめします、費用は施工工費のわずか 0.5%〜1%程度です、 追記:最近(2001年12月)、新しい木造住宅の構造規準書が 刊行されましてますます耐力壁周辺の金物は厳しい規定に縛られ そうです、より耐震性は高まりますが、金物の合理的な使用を研究 せねば、コスト高になりそうです。 当事務所でも2階建て木造の構造計算依頼が急速に増えて おります、法令改正で構造的意識は高まったようです。。。 2007年6月の基準法大改正で木造構造に於いても煩雑な作業を 要求されております、しかしながら基本は何も変わっておりません、 作業量が極端に増えたのみの馬鹿な改正です。 2018年追記: 2017年に基準書が改訂されましたが、四半世紀以前から問題の 大元である「4号特例」の廃止が未だに改正されません、ですから 耐震性の劣る在来木造住宅が未だに多く建てられております、この 法令が無くなると、全ての在来木造に厳しい構造検討が要求されます、 耐震性の高い木造住宅提供に向けて早い改正が望まれます。 京大、中川貴文先生の提供による、地震シュミレーションソフト[wallstat]に よる、実際の地震波による解析が簡単にできるようになりました、 下記の別HPに実施結果を掲載しています、ご興味あればクリックして みて下さい。 http://www.eonet.ne.jp/~merio/ へのリンク |