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木造考 |
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Meinung ueber Holzbau
Ein Haus hat Spezialschnalle gegen Erdbeben
ホールダウン金物と高耐震住宅 加西市N邸(2000年5月竣工)
当事務所設計による震度7保証の住まい
伊丹市H邸 2003年4月竣工
高耐震保証、ホームネットワーク完備
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1987年の基準法改正によって主に市街地に 指定されている準防火地域に木造3階建の建設が 可能になり、木造の設計施工技術が飛躍的に進歩 しました、 いままで日本伝統の木造工法は経験と勘によって 各部分が設計されていましたが、ここにきてやっと 定量的に構造計算によって安全が確かめられる 時代となり、それに伴い各種金物も研究開発されて います、 2003年4月より義務化になった「住宅性能保証制度」は ますます安全性の定量的裏付けを必要とするでしょう、 法律的に構造計算を要求されない、平屋、2階建でも 構造計算をされて、より安全な住まいを提供する ように、私の事務所では指導、実行しています、 今の建築基準法の簡易計算による壁量(筋違)では 計算をすると全く耐力不足です、また足りたとしても 全体のバランス(偏心率)に不都合なケースも多く 見受けられます、また新建築基準法にて複雑なチェックも 要求されてきました、これらは構造計算によると合理的に 解決出来る方向にあります。 一般の設計事務所におかれても是非、構造チェックを されるようおすすめします、費用は施工工費のわずか 0.5%〜1%程度です、 追記:最近(2001年12月)、新しい木造住宅の構造規準書が 刊行されましてますます耐力壁周辺の金物は厳しい規定に縛られ そうです、より耐震性は高まりますが、金物の合理的な使用を研究 せねば、コスト高になりそうです。 当事務所でも2階建て木造の構造計算依頼が急速に増えて おります、法令改正で構造的意識は高まったようです。。。 2007年6月の基準法大改正で木造構造に於いても煩雑な作業を 要求されております、しかしながら基本は何も変わっておりません、 作業量が極端に増えたのみの馬鹿な改正です。 2018年追記: 2017年に基準書が改訂されましたが、四半世紀以前から問題の 大元である「4号特例」の廃止が未だに改正されません、ですから 耐震性の劣る在来木造住宅が未だに多く建てられております、この 法令が無くなると、全ての在来木造に厳しい構造検討が要求されます、 耐震性の高い木造住宅提供に向けて早い改正が望まれます。 京大、中川貴文先生の提供による、地震シュミレーションソフト[wallstat]に よる、実際の地震波による解析が簡単にできるようになりました、 下記の別HPに実施結果を掲載しています、ご興味あればクリックして みて下さい。 http://www.eonet.ne.jp/~merio/ へのリンク |
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